浴室は毎日の疲れを癒やす大切な空間です。そのため、老朽化や使い勝手の悪さを感じたとき、「お風呂をリフォームしたい」と考える方は多いでしょう。しかし、実際に工事を検討し始めると、「費用はどれくらいかかるのか？」「戸建てとマンションでどう違うのか？」といった疑問が次々に浮かんでくるものです。

本記事では、お風呂リフォームにかかる費用の相場や工事内容の違いをわかりやすく解説します。戸建て・マンション別の特徴、工法ごとの費用差、費用を抑えるコツ、さらには補助金や保険が使えるケースまで網羅的にご紹介。さらに、工事にかかる日数の目安についても触れ、初めての方でも安心して準備を進められるようサポートします。

「どこに、どれだけ費用がかかるのか」を事前に把握しておくことで、納得のいくリフォーム計画を立てることができます。まずは基本の相場から見ていきましょう。

お風呂リフォームの費用はどれくらい？

お風呂リフォームを検討する際に、まず気になるのが費用の目安です。工事の内容や選ぶ設備によって金額は大きく変動しますが、ある程度の相場を知っておけば、予算計画も立てやすくなります。このパートでは、一般的なリフォーム費用の中心価格帯や、価格に影響を与える要素について解説します。

相場は80万～150万円が中心

お風呂リフォームの費用は、リフォームの規模や選ぶ設備のグレードによって異なりますが、一般的には80万円〜150万円程度がボリュームゾーンとされています。これはユニットバスをまるごと交換する場合の費用であり、設備の性能やデザイン性、追加工事の有無によって上下します。

グレード	内容の例	費用目安（工事費込）
スタンダード	最低限の設備、シンプルなデザイン	約80万～100万円
ミドルグレード	浴室乾燥機・節水シャワー・保温浴槽などを装備	約100万～130万円
ハイグレード	自動洗浄・フル断熱・高級素材・浴室暖房など	約130万～150万円超

たとえば、標準的なグレードのユニットバスで最低限の機能を備えたものであれば、工事費を含めて約80万〜100万円程度で収まることが多いです。一方、断熱性能や自動洗浄機能、浴室乾燥機などを備えた高機能モデルを選ぶと、120万〜150万円前後になるケースもあります。

また、既存の浴室を解体してから新しいユニットバスを設置する場合は、解体・撤去・搬入・設置・配管・電気工事・処分費用などが一式で含まれるのが一般的です。これらの工事費用は全体の約30〜40％を占めることが多く、想像以上に費用に影響を与える要素となります。

なお、在来工法（タイル貼りの浴室）からユニットバスへ変更する場合や、床や壁の下地補修が必要な場合には、さらに10万〜30万円の追加費用がかかることもあるため、現地調査と見積もりをしっかり確認することが重要です。

ユニットバス交換と在来工法では費用が大きく違う

お風呂リフォームの方法には「ユニットバス交換」と「在来工法による造作」の2種類があり、費用にも大きな差があります。ユニットバスは工場であらかじめ成形された浴室パーツを現場で組み立てる方式で、費用相場は80万〜150万円程度。規格品であるため、工期が短く、設置も比較的スムーズです。

一方、在来工法は浴槽・壁・床・天井を現場で造作するスタイルで、費用は120万〜200万円以上になることもあります。自由なデザインやサイズの調整ができる反面、防水処理や下地補強に時間と費用がかかるため、工期は1〜2週間以上と長めです。

また、在来工法は現場の状況や劣化の程度によって費用がさらに増えるケースも多く、築年数の古い住宅では予期せぬ追加工事が発生することもあります。

コストを抑えて効率的に施工したい場合はユニットバスが適しており、こだわりの空間づくりや自然素材を使った浴室を希望する場合は在来工法が向いています。どちらを選ぶかは予算だけでなく、住宅の構造や生活スタイルにも合わせて判断することが大切です。

工事費・本体代・処分費…かかる費用の内訳は？

お風呂リフォームにかかる費用は、本体代だけではありません。リフォーム全体の金額は複数の項目で構成されており、それぞれの内訳を把握することで見積もりの内容がより理解しやすくなります。

項目	内容例	割合の目安
本体代	ユニットバス本体（浴槽・壁・床など一式）	約60〜70％
解体・撤去費	既存の浴室の解体、ガラ処分など	約5〜10％
配管・電気工事	給排水・換気・照明・追い焚き機能の接続	約5〜10％
組立工事費	ユニットバスの施工・仕上げ作業	約10〜15％
諸経費	養生、出張費、管理費など	約5％前後

たとえば100万円のリフォームであれば、ユニットバス本体に約65万円、工事関連費用に35万円程度がかかるイメージです。

また、現場の状況によっては下地の補修、床の段差調整、断熱材の追加などが必要となり、これらが追加費用（5万〜20万円）として発生する場合もあります。

見積書を見る際には、本体代と工事費が明確に分けて記載されているか確認することが重要です。内訳の理解は、過剰請求を防ぎ、予算の調整にも役立ちます。

戸建てとマンションで費用や工事内容に違いは？

お風呂リフォームの費用は、建物の種類によっても違いが出ます。一般的に、戸建てとマンションでは工事の内容や作業環境が異なるため、リフォームにかかる手間や費用に差が生じます。ここでは、それぞれの構造的な特徴や注意点に触れながら、費用面での違いについてわかりやすく解説します。

戸建ての方が高くなることが多い理由

お風呂のリフォームでは、同じユニットバスを導入する場合でも戸建ての方が費用が高くなるケースが多いです。その理由のひとつが、建物の構造や仕様の違いにあります。

戸建て住宅は、建物ごとに間取りや配管の配置が異なるため、リフォーム工事の際には現場に応じた個別対応が求められます。特に、古い在来工法の浴室をユニットバスに変更する場合、床下や壁の補強、防水処理のやり直し、断熱材の追加など、下地からの大規模な施工が必要になることが少なくありません。

また、マンションのように躯体が統一されていないため、寸法が規格に合わないこともあり、特注サイズのユニットバスを選ぶ必要があることもあります。これにより、本体代が割高になるケースがあります。

戸建てでは外部からの資材搬入や廃材の搬出経路が限定される場合も多く、搬入・搬出の人件費や作業時間が増える要因になります。地面の掘削や基礎工事が絡む場合は、さらに費用が上乗せされる可能性もあります。

このように、設計の自由度が高い分だけ工事が複雑化しやすく、結果として費用が高くなるのが戸建てリフォームの特徴です。費用を抑えたい場合は、事前に現地調査と複数社の見積もりを比較することが大切です。

マンションは管理規約や配管の制約に注意！

マンションのお風呂リフォームを行う際には、費用や工事内容だけでなく、管理規約や配管構造の制約にも十分注意が必要です。戸建てと違って、マンションは集合住宅であり、建物全体のルールが定められているため、リフォーム内容が自由に決められないことがあります。

たとえば、工事可能な時間帯や騒音への配慮、共用部分の使用制限など、作業に関するルールは事前に管理組合への届け出や許可が必要です。工事内容によっては管理会社の承認を得るまでに時間がかかることもあり、スケジュールには余裕を持つ必要があります。

マンションでは床下配管や排水経路が建物全体の構造と直結しているため、浴槽の位置を大きく移動できないケースがほとんどです。間取り変更やレイアウトの自由度が限られており、「こうしたい」という希望があっても叶えられないことがあります。

また、排水管の勾配が制限されている場合、規格外のユニットバスや特殊な排水方式を選ばなければならないこともあり、コストが増える要因になります。

このように、マンションのリフォームでは建物全体の制約と調整が大きなポイントになります。工事の前には管理規約を確認し、業者にも事前にマンションでの施工実績があるかどうかをチェックしておくと安心です。

施工方法や搬入のしやすさでも差が出る

お風呂リフォームの費用や工期には、施工方法と資材の搬入経路も大きく関係します。戸建てとマンションでは建物の構造や作業環境が異なるため、こうした面でも違いが生じます。

まず施工方法についてですが、戸建ては浴室空間の自由度が高く、既存の構造を大きく変更しやすい一方、壁や床の補修・防水処理などの作業が追加で発生することが多く、結果として工事が複雑化しやすい傾向があります。在来工法を採用していた場合、下地からの全面施工が必要になることもあります。

一方マンションでは、構造体に干渉できない制限があるため、基本的に既存スペースに収まるユニットバスの入れ替えが主流です。このため、工事内容は比較的シンプルですが、その反面、設備やレイアウトの自由度が限られるという制約もあります。

また搬入経路も見落とせないポイントです。戸建ての場合は屋外から直接搬入できることが多い一方、マンションではエレベーターや共用廊下を使う必要があり、資材のサイズや重さに制限が出ることがあります。エレベーターに入らない場合、階段での搬入が必要になり、人件費や工数が増える要因にもなります。

このように、施工方法や資材搬入のしやすさによって、費用・工期・選べるプランに差が出ることを理解しておくと、見積もりの内容にも納得しやすくなります。

費用を抑えてお風呂を快適にするためのコツ

お風呂リフォームは決して安い買い物ではありませんが、ちょっとした工夫や事前の準備次第で、費用を抑えながら快適な空間を手に入れることができます。無理な節約ではなく、納得のいく価格と品質を両立させるためには、どこに注目すべきかを知ることが大切です。ここでは、予算を抑えるための現実的なポイントを解説します。

複数社から見積もりを取ると20万以上差が出ることも

お風呂リフォームの費用を抑えるために、最も手軽かつ効果的な方法が複数のリフォーム会社から見積もりを取ることです。1社だけで判断すると、その価格が高いのか安いのか比較の基準が持てず、相場からかけ離れた契約をしてしまうリスクがあります。

実際、同じ条件で複数社に見積もりを依頼した場合、総額で20万円以上の差が出ることも珍しくありません。これは本体代の仕入れ価格の違いや、施工費の設定、諸経費の扱いなど、業者ごとのコスト構成が異なるためです。中にはキャンペーンや在庫処分によって割引が適用されるケースもあり、費用を抑えるチャンスにつながります。

また、複数の見積もりを比較することで、不要なオプションや割高な工事内容に気づくこともできます。見積もりの明細をしっかり確認することで、「何にいくらかかっているのか」を把握でき、適切な費用対効果を見極める力がつくという副次的なメリットもあります。

比較の際には、価格だけでなく、担当者の対応や説明の丁寧さ、施工実績、保証内容などもあわせてチェックすると、安心して任せられる業者を見つけやすくなります。時間はかかりますが、後悔のないリフォームのためには非常に価値のある手間です。

必要な機能だけを選べば本体代を節約できる

お風呂のリフォームでは、必要以上の機能を付けてしまうと本体価格が大きく跳ね上がります。浴室暖房乾燥機、ミストサウナ、ジェットバス、テレビなど、魅力的なオプションは多くありますが、使用頻度が少ない場合はコストに見合わないケースも少なくありません。たとえば、浴室テレビは10万円以上の追加費用が発生することもあり、家族の誰も使わなければ無駄な出費となります。

節約のポイントは、自分たちの暮らしに本当に必要な機能かを明確にすることです。特に毎日使う浴槽の形状や保温性、掃除のしやすさといった基本性能に予算を集中させ、オプションは必要最小限に抑えるのが賢明です。ショールームで実物を確認し、営業担当に質問することで、見た目や便利さに流されず、冷静に判断できます。

結果として、本体代を10万～30万円ほど抑えることも可能になります。機能の取捨選択が、全体のリフォーム費用を大きく左右すると心得ましょう。

工事時期・工法・グレード調整でコストを最適化

お風呂のリフォーム費用は、本体価格だけでなく工事時期や施工方法、設備グレードの選び方によっても大きく変動します。たとえば、年度末や大型連休前などの繁忙期は、職人の確保が難しくなるため、工事費が高くなりがちです。反対に、閑散期を狙えば施工会社との交渉がしやすく、値引きの可能性も高まります。

また、在来工法からユニットバスへの切り替えは初期費用が高くなる傾向にありますが、今後のメンテナンスや断熱・防水性能の向上を考えれば、長期的にはコストメリットが生まれることもあります。さらに、メーカーやシリーズによって価格帯に幅があるため、最上位モデルにこだわらず、ミドルグレードを選ぶことで十分な性能を確保しつつコストを抑えることが可能です。

こうした工夫を組み合わせることで、全体のリフォーム費用を10万〜50万円ほど節約できるケースもあります。予算内で満足度の高いリフォームを実現するには、柔軟な発想とタイミングの見極めが重要です。

補助金や保険が使えるケースもある？

お風呂のリフォームには高額な費用がかかるため、少しでも負担を減らせる方法を探したいものです。実は、条件を満たせば補助金や助成制度、火災保険の適用などで費用を軽減できるケースもあります。ここでは、特に活用しやすい高齢者向けのバリアフリー改修や、省エネ仕様に対応した補助制度などについて解説します。

高齢者向け・省エネ対策の補助金制度

お風呂のリフォームで活用できる代表的な補助金制度には、バリアフリー改修と省エネリフォームを対象としたものがあります。

まず、介護保険制度では、要介護・要支援認定を受けた人が住む住宅に対して住宅改修費の支給が認められています。支給限度額は20万円で、手すりの設置や段差解消、滑り防止床材への変更、浴槽の交換などが対象です。申請前にケアマネージャーや市区町村の窓口と相談し、事前申請を行う必要があります。

次に、省エネ対策の一環として活用できるのがこどもエコすまい支援事業や住宅省エネ2024キャンペーンなどです。断熱性の高い浴室への改修や高効率給湯器の導入などが補助対象となり、上限や内容は年度によって変動します。

補助金の適用には、対象となる設備や施工内容を満たすことが条件です。また、対応しているリフォーム業者に依頼することが求められる場合もあるため、見積もり段階で確認しておくことが重要です。負担軽減のチャンスを逃さないためにも、最新の制度情報は必ずチェックしておきましょう。

火災保険が使えるリフォームは？

浴室のリフォームと火災保険は一見関係がないように思えますが、実は自然災害や突発的な事故によって浴室に損害が生じた場合、火災保険の補償対象となることがあります。たとえば、大雪による給湯器の破損や、台風で外壁が損傷して雨漏りが発生し、浴室に被害が及んだケースなどが該当します。

また、配管の凍結による水漏れや、落雷で電気設備が故障した際の修理も、保険の対象となることがあります。ただし、経年劣化や単なる老朽化を理由とする修繕工事は補償の対象外です。あくまで「予期せぬ事故による被害」であることが前提です。

補償される場合、保険金で設備交換や内装補修の費用の一部または全額がカバーされることもあります。リフォーム費用の負担を抑えるためにも、火災保険の補償範囲を確認しておくことは重要です。

なお、被害発生から一定期間内に申請する必要があるため、被害が生じた時点で速やかに対応することが求められます。対象かどうか自己判断せず、保険会社や専門業者に相談するのが確実です。

使えるかどうかは早めに業者へ確認を

補助金や火災保険を活用したお風呂リフォームは費用の軽減につながる一方、申請や手続きには専門的な知識が必要です。制度によっては着工前の申請が必須条件である場合も多く、リフォーム工事の着手後に申請しようとしても適用されないことがあります。

そのため、補助金や保険の利用を検討している場合は、計画段階で必ず業者に相談することが重要です。リフォーム業者のなかには、制度に詳しい担当者が在籍しており、条件に合致するリフォーム内容の提案や、申請書類の準備サポートまで行ってくれるところもあります。

とくに火災保険を使う場合、損害の原因が自然災害か経年劣化かの判断が難しいこともあります。専門業者は現地調査を行い、写真や報告書をもとに保険申請に必要な証拠資料を整えることが可能です。

また、補助制度の情報は毎年変更されることがあるため、最新情報に基づいたアドバイスを受けられるかどうかも大切なポイントです。費用面で後悔しないためにも、信頼できる業者と連携し、早い段階で確認・相談を進めておきましょう。

浴室リフォームにかかる期間はどのくらい？

お風呂のリフォームは費用とともに「どのくらい時間がかかるのか」も重要な検討ポイントです。特に、毎日使用する設備だけに、長引くと生活に大きな影響を与えかねません。施工期間は内容や建物の構造によって異なりますが、一般的な目安を知っておくことで、事前のスケジュール調整がしやすくなります。

ユニットバスなら3～5日が一般的

戸建て・マンションを問わず、ユニットバスへのリフォームは比較的短期間で完了するのが特徴です。一般的なケースでは、施工にかかる日数はおおよそ3〜5日程度。既存の浴室を解体し、新しいユニットバスを設置する工程はシンプルで工期が読みやすいのがメリットです。

リフォーム初日は、古い浴槽や壁・床の撤去作業が中心になります。次に給排水管の調整や電気配線、土間の調整が行われ、2日目〜3日目で新しいユニットバスが搬入・組み立てされます。その後、防水処理や仕上げ工事を経て、最終日には点検と清掃を行い、引き渡しとなる流れです。

ただし、現場の状況や建物の構造によっては延びる場合もあります。たとえば、壁の中の配管が想定より劣化していた場合や、土台部分に腐食が見つかった場合には、追加工事が必要になることも。こうしたトラブルを避けるためにも、事前の現地調査で不安要素を把握しておくことが大切です。

また、工事中はお風呂が使えなくなるため、入浴方法の準備も必要になります。近隣の銭湯や仮設シャワーの活用も検討しながら、無理のないスケジュールで進めるのが理想的です。

在来工法は1週間以上かかるケースも

在来工法で造られた浴室をリフォームする場合、工期は1週間以上かかることが一般的です。これは、床・壁・天井を現場で一から仕上げていくため、ユニットバスのような一体型の組み立てよりも工程が多く、施工日数が長くなるためです。

まず、古い浴室の解体と撤去から始まり、その後、防水工事・下地工事・配管工事などを順に進めていきます。タイル貼りやモルタル施工など、乾燥時間を必要とする作業が含まれるため、次の工程に移るまでに日を空けなければならないこともあります。また、職人の手作業による精度も求められるため、一定以上の工期が必要となるのです。

在来工法のリフォームでは、断熱性や防水性を強化したり、バリアフリー設計を取り入れたりと、細かな設計の自由度がある反面、その分だけ手間と時間がかかる傾向があります。さらに、築年数の古い住宅では構造材の劣化や水漏れリスクも高く、追加の補修工事が発生する可能性もあります。

工期を短縮したい場合は、在来工法からユニットバスへの切り替えを検討するのも一つの方法です。ただし、施工の自由度やデザイン性を重視するなら、ある程度の期間を見込んで在来工法の特徴を活かす方が満足度は高くなるでしょう。

マンションは日程調整が必要になる場合もある

マンションでお風呂リフォームを行う際は、戸建て以上に日程調整が重要になります。これは、管理組合の規定や近隣住戸への配慮など、さまざまな制約が関係してくるためです。

まず、工事を行うには管理組合への申請が必要であり、許可が下りるまでに数日〜数週間を要するケースもあります。使用できる工事時間帯が「平日の9時〜17時まで」などと定められていることも多く、職人の作業時間に制限が出ることで、全体の工期が延びる要因になります。

また、資材の搬入や廃材の搬出に関しても、共用部やエレベーターの使用ルールに従う必要があります。たとえば、養生作業や使用時間帯の調整などで、実際の施工以上に準備に手間がかかる場合もあります。

音や振動への苦情を避けるため、騒音を伴う作業は時間帯の制約が強く、工程の再調整が求められることもあるでしょう。とくに古いマンションでは、配管の位置や構造の違いにより、工事そのものが想定より複雑になることもあります。

そのため、マンションでのリフォームを予定している場合は、施工業者と管理組合、居住者の三者で事前に十分な調整を行い、余裕のあるスケジュールを立てることが成功の鍵となります。

まとめ

お風呂リフォームには本体価格や工事費、解体・処分費などさまざまな費用がかかります。戸建てとマンションでも条件や制約が異なり、費用や工期に差が出やすい点にも注意が必要です。また、工法の違いによっても価格や期間は大きく変動するため、事前の比較検討が大切です。

コストを抑えるには、必要な機能だけを選んだり、複数社から見積もりを取ったりすることが効果的です。さらに、場合によっては補助金や火災保険の活用も視野に入れるとよいでしょう。

快適で納得のいくお風呂リフォームを実現するためには、予算とニーズをしっかり整理し、信頼できる業者と相談しながら計画を進めることが成功のカギです。